バーンアウトして辞め、「もう二度と夜勤のある病院では働きたくない」と考えていることの多い潜在看護職の掘り起こしは実現可能性が低いと言われている。その一方で、育児などが落ち着いたところでまた職場復帰したくても日進月歩の医療現場についていけるか自信がないという理由で断念している場合、情報提供や復帰前の訓練があれば背中を押すことも可能だ。日本医師会では、看護職員確保対策として07年から08年度にかけて潜在看護職員再就業支援モデル事業を実施した。潜在看護職が55万人としても、その1割程度が再就業できれば1年間の新規養成に匹敵する。15県の医師会で、医師会立看護師等養成所の卒業者に対して、再就業のアンケートを実施（回答数1367件）。潜在看護職は家庭のなかで育児に追われている傾向にあり、医療現場への復帰を望む一方で、情報が枯渇した状況にあることがわかった。また、潜在看護職の多くが短時間勤務を希望していることから、第三者機関のコーディネートの設置が必要としたほか、医療の進歩のなかでの職場復帰の不安を解消するため、研修カリキュラムを実施すべきとしている。このほか、日本医師会では09〜10年度、10県で潜在看護職員再就業支援研修を開催している。1日3〜4時間で5日間程度にわたり、最新の医療や看護の動向、看護技術演習などの講習が受けられる。先行して07年度から同研修を行っている大阪府医師会では、講習修了証書を受けた約5割が早期に再就業しているという。
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